自然今さら聞けない有機栽培について徹底解説!  

今さら聞けない有機栽培について徹底解説!  

毎日口に入れる食べ物は、できるだけ安心・安全なものを選びたいですね。農産物の安心・安全を測る一つの目安となるのが「有機農産物」という言葉。この「有機」とは一体何を示しているのでしょう。今回は「有機栽培」について説明していきます。

有機栽培とは

有機栽培とは

「有機栽培」という言葉はとても身近なものになっています。大きなスーパーに行けば有機農産物のコーナーがあり、「有機」を表す英語「オーガニック(Organic)」は、食べ物だけでなく衣類や化粧品にも多く見られます。

有機(オーガニック)とは、自然の恵みを活かして生産された作物・加工品のことを指し、特に子育て中の母親にとっては、ものを選ぶときにそれがオーガニックであるかどうかは重要な判断基準です。

有機栽培とは

有機栽培とは、法律によって定められた「有機JAS規格」の基準を満たしている栽培方法のことです。

有機JAS規格

市場に出回っている農産物のうち、有機栽培で作られた有機農産物として正式に認定されている農産物には「有機JASマーク」が付けられます。

日本国内で、有機農産物オーガニックと明記して販売を行うためには、有機JAS規格にのっとった栽培を行い、「登録認定機関」による認定を受ける必要があります。

登録認定機関では、有機JAS規格の条件に従事した農地と栽培方法で農作物が作られているかどうかが確認され、問題なければ生産者・生産者団体に認証が与えられます。

義務付けられている条件は以下のとおりです。

  • 遺伝子組み換えによってできた作物ではない
  • 農薬および化学肥料を使用した栽培方法ではない
  • 種付けを行う二年前から現在に至るまで、指定された資材以外を使用してはならない

そして、この条件を満たし、認証を与えられた生産者のみが有機JASマークを付けることが許されているのです。認証を受けていない生産者によって作られた農産物と加工食品に対しては、有機・オーガニックの名称を表示して販売することはできません。

有機栽培誕生の背景

日本は、高度経済成長期に入ったことで「いかに安定して安価に大量の農作物を作るか」という農業の方向性から化学合成農薬・化学合成肥料・除草剤を大量に使用するようになります。

化学合成農薬・化学合成肥料の使用は、農作物の収量安定化に貢献した一方で自然環境のバランスの乱れを招きます。そこで、自然の摂理に従った農法である有機栽培が次第に注目されたのです。

 

有機栽培の現状と課題

有機栽培の現状と課題

有機栽培の規模

日本の有機栽培の生産面積は2015年時点で26,000ヘクタール、耕地面積全体の0.2%でした。また、有機JAS農家数は約4000戸(有機JASの認証を受けていない有機農家数は約8000戸)になります。

同じ年の農家数が約253万戸であったことから、有機栽培に取り組んでいる農家数は農家全体の0.5%ほど。耕地面積・農家数とも増えつつあるとはいえ、全体から見ればまだ非常に少ないのが現状です。

また、外国の有機栽培の耕地面積は2014年時点で、

  • イタリア:8.6%
  • ドイツ:6.1%
  • フランス:3.6%
  • 韓国:1.0%
  • アメリカ:0.6%

となっており、日本の普及率は相当低いことが分かります。

また、市場規模は、

  • アメリカ:約3.8兆円
  • ドイツ:約1.1兆円
  • フランスが:6,800億円

となっているのに対し、日本は約1,300億円とまだまだ小さいと言えます。特にアメリカでは年率10%以上の成長が続いており、食品の総売上の5%を占めるまでになっています。

日本で有機農産物に取り組んでいる農家数が少ない理由としては、有機栽培が手間とコストのかかる割に収入がともなわないことが挙げられます。

有機農産物が抱える課題を、生産者側と販売側のそれぞれの視点で見てみましょう。

生産者側の課題

有機JAS規格認証までの負担が大きい

認証を与えられるには、

  • 数多くの書類を用意する
  • 講習を受ける
  • 申請手数料を支払う

必要があります。

また、認証を与えられた後でも毎年、

  • 検査手数料を支払う
  • 有機JAS規格にのっとって栽培が行われているか調査を受ける

必要があるため、有機JAS規格認証のために農家はさまざまな負担を強いられるというのが現状なのです。

手間がかかる

有機栽培は農薬・化学肥料を使用しないため、通常よりも余計に労力を要します。例えば、雑草が生えてきても除草剤を使用できず、一本一本手作業で抜かなくてはなりません。

農薬・化学肥料に頼らず育てるということは、それだけ農家の手間が増えていくことを意味します。

販売者側の課題

量を確保しにくい

上記のとおり、有機栽培に取り組んでいる農家がほとんどいないため生産量は少なく、販売量を確保しにくい状況があります。

利益を出しにくい

希少性と農家の負担の高さから有機野菜の価格は総じて高く、売れ残りのロスを考慮すると利益を出しにくいとされています。

消費者の有機農産物に対するニーズは高まっており、かつ需要はあるものの、これらの課題によって生産量があまり増えていないのが現状です。

有機栽培全体に関わる課題としては、慣行農業よりも収量が少ないという点が挙げられます。ある研究では、慣行農業を有機栽培に置き換えると収量が20%程度減少するという結果も出ています。

有機栽培で慣行農業と同じだけの収量を得ようとすれば、より広大な耕地が必要になります。しかし、投入する肥料や手間がより多くなるため「有機栽培だから環境に良い」とは必ずしも言えないのです。

 

特別栽培農産物とは

特別栽培農産物とは

有機農産物とよく混同されるものに「特別栽培農産物」があります。

特別栽培農産物とは、国が定めた「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」に基づく農産物で、その目的は「農薬と化学肥料の使用を減少させることで、環境への負担をできるだけ減らし、土壌がもともと持っていた生産能力を発揮させて栽培・生産を行う」ことにあります。

2004年にガイドラインの改正が行われ、それ以前にあった

  • 減農薬栽培農産物
  • 減化学肥料栽培農産物
  • 無農薬栽培農産物
  • 無化学肥料栽培農産物

これら4つの農産物は全て「特別栽培農産物」に統一されました。

特別栽培農産物の基準は、その農産物を生産している地域の慣行レベル(各地域で普段どれだけ節減対象の農薬と化学肥料が使われているか)と比較して、

  • 節減対象農薬(有機JAS規格では使用できない農薬)を使用した回数が半分以下
  • 化学肥料に含まれる窒素成分量が半分以下

で栽培された農産物であるかどうかで判断されます。なお、農薬と化学肥料の両方の節減が必要となるため、どちらか片方の条件を満たしただけでは該当しません。

節減対象農薬と化学肥料の使用状況は容器や包装に表示する必要があります。なお、表示スペースが不足しているために全てを表示できない場合にはインターネットで情報提供をすることも認められており、容器や包装には情報の入手方法だけを表示すれば良いことになっています。

 

有機栽培には多くの課題があり、注目されているほど生産量が伸びていない現実があります。しかし世界的には市場が拡大し続けており、多くの可能性が秘められています。