ライフスタイルワーキングホリデーの費用はスバリいくら?

ワーキングホリデーの費用はスバリいくら?

ワーキングホリデー(ワーホリ)という制度を知っていますか?これを利用することで、海外に滞在して語学力を身につけたり就労したりとさまざまな体験ができます。しかし、気になるのはその費用ですね。そこで今回は、ワーキングホリデーの費用についてスバリ解説していきます。

ワーキングホリデーとは

ワーキングホリデーとは

ワーキングホリデーとは、青少年が「ワーキングホリデービザ」を取得するとその国に1年~2年の間滞在することができ、この期間に旅行や勉強、就労などが体験できる制度です。

ビザを取得できるのは日本とワーキングホリデー協定を結んでいる国に限りますが、2023年1月時点では以下の26の国・地域となっており、協定国の数は年々増加しています。さらに、ベルギー、ラトビア、イスラエル、マルタの4ヵ国とも交渉が始まっているため、将来的には30の国・地域にまで増える可能性があります。

こちらは、従来より日本とワーキングホリデー協定を結んでいる代表的な国になります。

英語圏
イギリス、アイルランド、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド
その他ヨーロッパ圏
フランス、ドイツ、デンマーク、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、チェコ
アジア圏
台湾、香港、韓国
南米
アルゼンチン

日本からは年間で2万人以上がこの制度を利用しており、逆に海外からも年間1万人ほどが日本にやってきています。

ワーキングホリデーの期間や年齢条件

ワーキングホリデービザで滞在できる期間は入国日から1年間です。

MEMO
オーストリアでは半年間、イギリスでは2年間

ワーキングホリデーのビザを申請できる年齢は18歳~30歳。これは申請時の年齢ですので、31歳になる誕生日の前日までビザの申請が可能です。

MEMO
ポーランドは30歳未満

さらに、このビザには1年間の有効期限があります。発行されてから1年以内は渡航が可能なため、32歳の直前から開始するケースも見られます。

申請の条件

ワーキングホリデービザの申請の条件は以下のとおりです。

  • 日本人の場合は日本国籍を有している
  • ビザ申請時の年齢が18歳~30歳
  • 健康である
  • 扶養家族を同伴しない
  • 滞在期間中有効なパスポートと帰りの切符(あるいは購入できる資金)を持っている
  • 滞在初期の生活費を所持している
  • その国のワーキングホリデービザの取得が初めて

国によって条件が多少異なるので、自分がビザを取得したい国の駐日外国公館のホームページなどを確認しておくと良いでしょう。

手続きと注意点

ワーキングホリデーのために必要な準備や手続きは以下のとおりです。

  • パスポートの取得
  • ワーキングホリデービザの取得
  • 航空券の購入
  • 海外保険への加入
  • 語学学校や滞在先の手配
  • クレジットカードの準備
  • 国際免許証の取得
  • 在留届の提出
  • 海外転出届、国民年金、国民健康保険、公共料金および携帯電話などの各種手続き

また、ワーキングホリデービザ申請時に労働許可書の申請を行わなければならない国や健康診断書が必要な国もありますので、申請の際には確認しましょう。

 

ワーキングホリデーに必要な費用

ワーキングホリデーに必要な費用

ワーキングホリデーを行う際にはまとまったお金が必要となります。渡航までの準備や航空チケット代や語学学校費用だけでなく、事前の準備費用や現地での生活費などを考えると、少なくとも100万円程度を貯めておく必要があります。もし可能であれば、200万円程度あると安心できるでしょう。そこで、実際に必要な費用の目安を項目ごとに見ていきましょう。

ビザ・航空チケット代

ワーキングホリデーに必ず用いられるワーキングホリデービザ。ビザの申請にかかる費用は国によってさまざまです。

例えば、ワーキングホリデー先として大変人気のあるオーストラリアではおよそ36,000円。これに対して、ニュージーランドの場合は健康診断のための費用は必要なものの、申請に関しては無料です。申請にかかる費用はインターネットで簡単に調べられるので、事前にチェックしておきましょう。

なお、ワーキングホリデーや留学などの短期滞在のビザの申請条件には預金残高証明が含まれている場合があり、これは申請者が経済的な余力があることを示す証拠になります。預金残高証明には銀行口座の証明書や預金証明書などが含まれます。申請条件は各国のビザポリシーや申請書類に明記されているため、申請前に必ず確認しましょう。30万円〜50万円が一つの目安です。

航空券も渡航先によって異なりますが、おおむね往復で10万円~20万円程度は想定しておいた方がよいでしょう。また、直行便よりもほかの国を経由する方が安くなる場合があります。

MEMO
国によっては往復の航空券の購入が必要となっているところもあるので注意しましょう。

海外留学保険の費用

ワーキングホリデー専用の「ワーキングホリデー保険」は、費用は1年あたり20〜30万円前後と高額ですが、長期間の滞在になるため加入するのがおすすめです。また、国によっては保険への加入がビザの申請条件となる場合もあります。

しかし、補償内容は病気やケガだけでなく、賠償責任や盗難、さらには飛行機の遅延や死亡保障までカバーするものもあるため、大きな理由がない限りは加入を前提に考えておきましょう。

キャッシュレス医療サービスも確認しよう
現地でトラブルが起きた際にキャッシュレス医療サービスはとても便利です。キャッシュレス医療に対応している医療機関の場合、このサービスを利用すれば、突然の病気やケガでワーキングホリデー先の医療機関を受診しても、治療費の負担が発生しません。キャッシュレス医療サービスを実施している病院はサポートデスクに問い合わせれば分かるので、いざという際にはぜひ活用してみましょう。

学校の費用

ワーキングホリデーでは、多くの人が語学習得のために現地の語学学校に通います。その場合には入学金や授業料が必要になり、国によっても費用は異なりますが、1ヶ月で12万円~16万円程度が目安となります。

語学学校は1週間ごとに入学が可能なので、自身に必要な語学力と予算との間で相談して通学期間を決めると良いでしょう。

家賃・生活費

家賃や生活費(交通費・食費)もその国の物価によって異なりますが、おおむね1ヶ月で10万円~15万円程度になります。また、家賃は滞在スタイルによっても変わり、ホームステイ、レジデンスやユースホステル、ワンルームアパート、シェアハウスなどがあります。

食事については、できるだけ自炊ができるとよいでしょう。ほとんどの国で外食の値段が高めなので、滞在先のスーパーで日本の食べ物や調味料などを買って、馴染みの食事を作り置きして食べると節約になります。

 

ワーキングホリデーの費用をまかなう!人気のオーストラリア編

ワーキングホリデーの費用をまかなう!人気のオーストラリア編

日本人のワーキングホリデーの渡航先として最も人気があるのはオーストラリアです。

オーストラリアが人気の理由

オーストラリアが人気の理由の一つとして、安全なことが挙げられます。オーストラリアは治安が良く、銃規制もあるため、安心して滞在することができます。また、オーストラリア人は穏やかな国民性のため日本人が付き合いやすい傾向にもあります。

自然が豊かで気候が良いのも特徴です。さらに、近年オーストラリアは景気が良く、賃金水準が大変高くなっています。2022年7月に引き上げられた最低時給は21.38豪ドル(約2,000円)で、日本よりはるかに高い給料がもらえます。

初期の準備費用は少し増えますが、就労することのできるワーキングホリデーの制度の下では現地の賃金で給料が得られるので、生活費を深刻に気にすることなく滞在できる国と言えるでしょう。

オーストラリアでどんな仕事がある?

ワーキングホリデーでの滞在中の費用をまかなうために、オーストラリアではどのような仕事ができるのでしょうか。

レストランスタッフ

レストランスタッフはホールやキッチンを担当。仕事内容は、日本の飲食店でのアルバイトの内容とほとんど同じです。日本食レストランはオーナーが日本人の場合もあるので、英語に自信がなくても働くことができます。

時給はあまり高くなく最低時給前後となるので、英語に多少なりとも自信がある場合には日本食以外のローカルな飲食店で働いた方が時給が良くなる傾向があります。

ツアーガイド

ツアーガイドもワーキングホリデー中に就きやすい仕事の一つです。ワーキングホリデーの場合には観光地を案内する仕事を行うのは難しく、空港での出迎えやホテルでのチェックインの補助などを行うケースが多くなります。

このほかにも、ワーキングホリデー中に語学学校に行っている場合は学校にある求人を見るのも良いでしょう。日本人同士での情報交換のなかで、知人が帰国するときの代わりとして紹介してもらうというケースも多くあります。

オーストラリアの場合には日本語でも求人が探せますので、以下のサイトで探してみるのもよいでしょう。

日豪プレスオーストラリア生活情報サイト
チアーズ

 

ワーキングホリデーはこれからも協定国が増えていき、ますます魅力的になっていくでしょう。みなさんも機会があればこの制度を利用して、世界へと羽ばたいてみてはいかがでしょうか。